東京オリンピックで大規模なテロ攻撃を受け、国内情勢の急激な悪化、警察並びに公安が一斉捜査を行う。

密輸入された銃器が2021年に確認できる限りで2020年の16倍ある事が判明。
反社会勢力としての暴力団だけではなく、テロ組織が複数潜伏している事実も発覚。

対策とし警察、公安直下の元、課の早急な設立を検討。
自衛隊は有事の際のみ運用可能な即応部隊が設立がされる。

警察庁組織犯罪対策部テロ対策課の設立。

公安調査庁実働公安部6課設立。
実働公安部には通常与えられない司法警察権を保持しており強制的な家宅捜査・通信傍受などの強制捜査権も保持している。
また、武装が許可されておりテロ組織に対するその名の通り実働部隊である。

実働公安部6課2室通称”Ｌ．Ａ．Ｗ”設立。

東京都の犯罪発生率が前年比3.4倍に。警察・公安だけでは対処しきれない犯罪に対抗すべく民間の警備業者に委託を行う旨を検討。

銃器取扱免許の発行ならびに警備業者に対し武装許可を下ろし、テロ対策に足りない人員を民間で埋める法案”武装警備及び５号警備業務特別措置法”を制定。

左道救心会という宗教組織がテロの母体であることが判明。